みなさん、こんにちは。
まだ、終わったわけではありませんよ。
トランプさんはホワイトハウスを去りましたけど、また帰ってくるって言ってますし、実際選挙で不正はありましたし、彼は負けたとも言っていませんし、本人が戦う姿勢を崩していない以上、私も諦めません。
と言っても何をするのかって、別に私は何もできませんけどね。
今、トランプさんが大統領でなくなった以上、軍を動かすような物騒なこともできません。また、訴訟を起こしても、まず間違いなく勝てないでしょう。そして、一部の過激な支持者による暴力的な動きが起きた場合、彼は絶対にそれを否定し、加わることはないでしょう。では、どうすることもできないのか？といえばそうでもないような気がします。トランプさんは国民に気付いてほしいんだと思います。何となく周りが盛り上がっているからトランプさんを支持するんじゃなくって、不正選挙でもわかるように、新政権とそれを操る者たち、それにぶらさがる者たちは自分たちが望むものを手に入れるためなら、どんな手でも使ってきます。そのことに気付いた上で、立ち上がってほしいのではないでしょうか？
アメリカは世界最大の経済規模を誇ると共に最大の軍事力を保持しています。
では、そのパワーを何に使ってきたのか？特に第一次世界大戦以降何を求めてそのパワーを行使してきたのでしょうか？そして、それは誰に利益をもたらしたのか？さらにこの国のシステムは一体誰のためのものなのか？このことにいい加減に気が付いてほしいとトランプさんは思っているのではないでしょうか？まぁ、私の勝手な妄想ですが。
いつものように、根拠など用意せず、歴史好きの勝手な世間話をしてみますね。
一応申し上げておきますが、ここで彼らとか、この人たちっていうのは例の国際金融資本家のグローバリストのことです。そして、彼らは金融業だけをしているのではなく、その資本を投資することで、様々な業種を支配下におさめています。
先ほども触れた第一次世界大戦はそれまで国際政治経済の主導権を握っていたイギリスを大きく後退させ、アメリカを一躍主導的立場に押し上げました。でも、この時から、すでにアメリカの外交には金融界の力が大きく働いていました。イギリスの戦費を実質アメリカのウォール街が出資していましたからね。ちなみにこの返済は2015年までかかったそうです。
そんなの踏み倒しちゃえばいいじゃん、ジャンジャン。って思いますが、そんなことをしたら、その国の通貨も国債も信用を無くしてしまい、インフレに加え貿易拒否に遭いますからできません。信用のおけない金融界の連中が各国政府の国際的信用を盾に金儲けしていたことは何とも皮肉な話です。
で、この第一次世界大戦の講和会議ではアメリカのウィルソン大統領よりもウォール街の意向が強く影響したそうです。まぁ、別に文句はないですが、こうやって儲けているんですよね。そして、その講和会議での過酷な賠償金の設定がナチスドイツを生む原因にもなります。そして、第二次世界大戦。そこでも儲けちゃいますよ、この人たちは。それは金融だけでなく鉄鋼、石油、さらに軍需産業まで手を広げていたことでなされたもので、多くの兵士が死傷するのを尻目に、彼らは富を拡大していきます。
その後、朝鮮戦争、冷戦、ベトナム戦争、アフガン出兵等々国際的な緊張が高まる度に儲けを増やしますが、民主化の流れの中で、次第に政権の裏に隠れるようになり、表向きアメリカ政府は世界の警察として振舞います。私も若いころはこれを信じていたんですよねぇ。メディアはいつの時代も体制側だっていうのは最近分かったことです。
冷戦後、ソ連が崩壊…、っていうかそもそもソ連誕生の時にその後押しをしたのもアメリカやイギリスでしたから、あきれてものが言えませんが、彼らはそれ以前から中国に目を付け行動します。膨大な人口を抱える中国は市場としても生産工場としても魅力的だったんでしょう。本来アメリカは反共思想が強いはずですが、これまでも申し上げたように、イデオロギーなんて言うものは彼らにとってそれほど大きな問題ではなく、ビジネスの方が優先されます。
で、中国はどうか言いますと、思いの外中国共産党が強かで、その後支配するより手を組み利用することにしたんじゃないかと思います。ニクソン大統領の頃ですね。ソ連に対する牽制としてっていう見方がありますが、キューバ危機の後、ソ連とは関係の改善が進みましたから、ちょっとつじつまが合わないんですよね。その後レーガン政権の時一時米ソの関係が冷え込んだように見えますが、今思えばあれも仕組まれたもののような気がします。
あ、中国共産党の件でしたね。
現在トランプ大統領により、米中関係は緊張していますが、一つには習近平の存在があると思います。予想より早く経済力を持ったためか、自信満々でなかなか思うように操れないんでしょうし、かといって今さら手を切るわけにもいかないんじゃないでしょうか。それが大統領選挙に介入してしまい、彼らの悪事も明るみになっちゃいます。
アメリカではマイクロソフトやアップルに始まる新しい産業が繁栄しています。
SNSやアマゾンなど比較的若いにもかかわらず、莫大な利益を上げている企業も多く存在します。でも、一つ考えてください。これら新興の巨大企業の急速な発展は、もちろんその発想や能力の高さも理由でしょうが、誰がそれを資金面をバックアップしたんでしょうか？すなわち表に出てこない連中により、これら新興巨大企業は巨大な富を得ると共に多くの嫉妬も受け持つことになります。さらにすでに斜陽産業になりつつあるTVや新聞などのメディアと共に、彼らを自分たちに都合の良い政権維持のためのプロパガンダに使います。トランプさんがヒラリーさんに負けていたら、ますますその支配体制は盤石になったんでしょうね。
この間（朝鮮戦争以降現在までですね）、兵士の命だけでなく、アメリカ人の富も吸い取られていきました。1％の富裕層が国の富の50％以上を独占しているなんていうのは決して健全な状態ではないでしょ。
彼らは貧しい国民のことなど気にもかけていないようにせっせと金儲けです。
トランプさんはこの状況を変えたかったんだと思いますよ。
それでも、彼らは体制を維持するためにあらゆる手を使ってきます。そしてさらに富を集めるためにコロナも利用し（コロナを撒いたのははっきり彼らの仕業と言い切れませんが）、グレート・リセットなんてことまで言いだしています。
しかし、今回の大統領選挙での無様な有様でもわかるように、彼らは決して一枚岩ではなく、それぞれが別々の思惑や狙いで動いています。最近多くの著名人や富豪の死が伝えられますが、それらはトランプさんがどうこうというよりも、トランプさんが一石を投じたことで彼らの勢力内で何らかの歪が出たためではないかと考えています。
彼らの内部での提携や対立は複雑なのでよくわかりません。
まぁ、日本がカヤの外なんていうことはなく、現在思いっきり彼らの支配下にあります。そのことに私のようなおサルのおつむでも気が付くんですから、もっと多くの方々も気が付いていいような気がしています。
そして、御用聞きプロパガンダ業者と化したメディアの報道は常に一定の疑いを持つべきだとも考えています。「それでどうにかなるの？」って言われると「さぁ？」としか言いようがありませんが、前回も申し上げたように全体主義的支配の効率の良さを採用しそうなグローバリストたちには用心を怠らないほうがいいでしょう。
