みなさん、こんにちは。
コロナの感染がなかなかおさまりませんね。
以前、GoToと映画「鬼滅の刃」が原因かな？と書きましたが、Twitterから感染者のグラフにGoToイートと鬼滅の刃公開の時期を書き込んだ上で、入国制限緩和の時期も書いてくれた人がいて、びっくりしました。これを見ると、どう考えても入国制限緩和が原因と考えられます。さらにハロウィンの時期を書き込んだ人もいて、おお～、これならハロウィンが原因だったのかー！ってなっちゃいます。
これらの書き込みは落書きのようなものですが、それにしても鋭い！こういう人のことを頭のいい人って言うんでしょね。そして、GoToや鬼滅の刃が原因では？としていた人も別の意味で賢いと思います。何らかの目的があったのかもっていう意味で。
はい、すっかり騙されちゃった私の負け惜しみです。
TVはどうやらGoToのせいにしたいようですね。それ（TVの都合）はわかるんですが、同じ政府批判をするなら、入国制限緩和の方が問題だと思うんですけど、言わないんですよね。まぁ、コロナに関しては常に不誠実な報道をしていましたからね。うっかり騙されてしまう私は、いまだにメディアは正しいという洗脳が解けていないのかもしれませんね。
GoToについて、私は公平性に欠けるように思うのでやや反対の立場ですが、メディアにとっては政府に対する単なる攻撃材料に過ぎないようです。つまり一連のコロナ感染について政府は誤った対応をしている、だからこういう政権は倒さなければならない、っていうのと同じ方向ですね。
それとも、視聴率稼ぎのためにわかりやすくってインパクトのある報道をしているんでしょうか。う～ん、どうでしょう。なんか最近のTVって視聴率よりもクライアントの意向に沿うことが主目的になっているような気がするんですよね。ですから、お金の流れを調べることができれば、そのあたりは明らかになると思います。
こう思うのは先ほども書きました、入国制限緩和と感染者増加の関係です。これってあまり取り上げませんよね。GoToについては煽ったり批判したりとなかなか騒がしく報道していましたが、入国制限緩和をしてから爆発的に感染者が増えたとは言わない。つまり都合が悪いということですね。誰にとって都合が悪いのでしょうか？それは再び入国制限が強化されると困る人にとって都合が悪いんでしょうね。入国制限が強化されると困る人って、どこの国の人でしょうか？おそらく韓国や中国じゃないですか？
TVだけでなく新聞もこれらの国に忖度しているのは周知の事実です。
広告料だけでなく、資本注入も進んでいるでしょうし、人も多く送り込まれていると思われます。これは聊か陰謀論が過ぎますが、アメリカのCIAが資金を提供し、世論誘導をさせている新聞もあると聞いています。
まぁ、そんなものでしょう。時間はかかりますが、情報で世論の操作ができるなら、これほどコストがかからない方法はありませんからね。前の大戦の頃の日本を考えればすぐにわかります。ですから、当然第二次世界大戦後から新しく情報操作のためのシステムを構築していたんでしょう。ネットの普及によって、聊か既存のメディアの有効性に陰りが見え始めたことから、最近ではなりふり構わぬ姿勢に転じてきたように思えます。実にみっともないことですが、彼らも経営ってものがありますからね。図体が大きくなればなるほど、そういう傾向になっちゃうんでしょうね。
じゃあNHKはどうなんだ！と言われるかもしれませんが、NHKの場合はそもそもその存在に対して厳しい目が向けられるようになってきましたからねぇ。N国党なんて政党もできちゃいましたし。これまで思想的に偏りがある人も平気で内包してこれたんでしょうけど、そろそろそのツケを払わなければならなくなりそうです。
まぁ、今回お話したいのは、メディアの裏の実情などではなくって、いまだにその影響力の強さに呆れているって話です。裏の実情なんて知りませんからね。
アメリカの大統領選の報道については、もう説明は必要ないくらいおかしな報道を繰り返しています。コロナに至っては国民の足並みを乱すことを目的にしていたとしか思えない報道でした。ですから、この二つの情報に対しては非常に強い疑いを持っていました。しかし、それ以外の情報は…それほど注意しなかったんですよね。
さすがに明日は雨が降りそうなのに、晴れるかも！とは言いませんからね。
でも、大阪都構想の住民投票直前に毎日新聞がやってくれました。大雑把に言えば、大阪市を4つの区に分ける方がコストが余計にかかるって報じたんですね。少なからず影響があったものと思われます。朝日新聞やNHKはまんまと踊らされましたし…。
これは誤報なんですが、毎日新聞は特区のことを自治体と表現したことで、誤報ではないと言っているようです。まぁ、こんなことはどうでもいいです。毎度のことですから。問題は記事を読んだ人が受けた影響です。おそらく維新の会は今回の住民投票で勝てると踏んでいたと思います。それが見事にひっくり返されました。しかも、具体的にどう影響したのか証明できないように。
そういう意味でアメリカの大統領選で数々の不正疑惑にもかかわらず、バイデン政権が誕生したら、依然としてメディアによる世論操作の有効性があることを証明する事にもなります。そうなったら、大阪での事例もあり、今後の日本の選挙にますますメディアが介入してくるでしょうし、世論操作も盛んになると思われます。
もう、メディアの報道を信用し鵜呑みにできる時代ではなくなったのかもしれませんね。ネットも含めて情報には注意深く接していく方が良いと思います。
ちょっと蛇足ですが、アメリカの大統領選をあれこれ考えてみると、そもそもコロナもその一環なのでは？と恐ろしい妄想に取りつかれてしまいます。
大統領選まで1年を切ったところで発生したことや、その後各国に広がってからの渡航制限の勧告。粘りに粘ってからのパンデミック宣言。アメリカの風習や医療制度を知っていれば、流行することは予測できたはずです。マスクなんてしませんし、健康保険も整備されていませんから。伝染病の流行は時の政権には大変なダメージを与えます。それでいて、それが意図的なものと証明することは甚だ困難です。その状態で大統領選に突入すれば野党の候補が有利になりますし、コロナで国内がパニックになってくれれば外交的に主導権を奪えます。今回のアメリカの大統領選の不正のつながりを考えると強ち否定しきれないような気がします。誤算だったのは、致死率の高さとEUにも感染が広がったことではないでしょうか。これほど多くの人が亡くなると、発生した国の印象は悪くなりますし、感染拡大がアメリカのみ突出していれば、首謀者たちの思惑通りだったんでしょうけどね。とまぁ、あくまで私の妄想です。
以前なら、こんなことに考えが及ぶことはなかったんですが、ネットの普及は良くも悪くもいろんなことを教えてくれます。そうした情報を取捨選択する能力は情報量の増加に全く追いついていません。あ、私は、ですよ。ですから、努めて冷静に、ちょっと距離を置いて、むやみに鵜呑みのせず、冷めた感覚でって気を付けてはいるんですが、なかなか難しいようで、時にガセネタに踊らされたりしています。
ちょっと大げさな表現ですが、正確な情報っていうのは民主主義にとって絶対に必要なものですから、そうではない情報をメディアが流すのであれば、彼らは民主主義の敵っていうことになりますね。
こういう輩にはガブリエル必殺のペシペシを食らわせてやりたいものです。
