みなさん、こんにちは。
なんかすごいことになってきました。
またもや、アメリカの大統領選です。
あのう、不正はあったと思っていました。でも、てっきり古典的な票のすり替えとか、数え方に手を加えるとかいうやり方で、民主党とその支援をしている人々によるものと考えていました。だから、「ズル」なんていう軽い表現をしていましたが、どうやら今起きていることはとんでもないことのようですね。
今までは民主党とBLMとアンティファが主導していて、それに対してメディアや中共も支援しているものと考えていたんです。だって、当初、郵便投票が怪しいということで、ネットもそこに焦点を当てていましたからね。死んだ人やペットが投票したり、同じ投票用紙を何度も数えたり、どこかの国から輸入された記入済みの投票用紙が深夜に大量に持ち込まれて、13万以上の票が一瞬で増えたり、共和党の監視員が追い出されたり等、古典的なやり方ですよね。たぶん、トランプ推しをしていた人が再選について厳しいと判断したのは、これらの不正を立証し裁判で勝つのが難しいと思ったからだと思います。私もそう思っていました。そもそもあったのかどうかを証明するのは大変ですし、仮にあったとしても、結果を覆すほどの不正規模ではないとの理由で却下されてしまいます。これじゃあどうしようもありません。
それがドミニオンの登場で状況が全く変わります。
合わせて、パウエル弁護士もトランプ弁護団に加わり（トランプさんに雇われてはいないようです）、ドミニオンがクローズアップされると、次々に重要人物や組織が繋がりはじめました。ドミニオンっていうのは選挙管理システムを運営している会社で、そのソフトを作ったのはスマートマティック社、あとサイテル（？）っていう会社がそのサーバーを管理していたようです。で、このドミニオンの事務所は左派のジョージ・ソロスの事務所と同じ建物にあり、民主党の下院議長ナンシー・ペロシの側近が役員を務めているそうです。また、この選挙管理システムをアメリカに導入したのは共和党のブッシュ政権時であり、ドイツで押収されたサイテル（？）社のサーバーからCIAの関与もわかったそうです。
もう、メチャクチャです。
しかし、ここまでなら陰謀論だと切り捨ててしまえそうなんですが、ドミニオン社はクリントン財団に一度多額の寄付をしていたことを認めていますし、ペンシルベニア州の公聴会への呼ばれ、はじめは応じるつもりだったようですが、直前に欠席を決めました。さらにトロントやコロラドの事務所はもぬけの殻になっちゃったそうです。これは事実です。これらの動きで風向きが変わり、一気にトランプ陣営のパウエル弁護士の主張が信憑性を増すことになりました。
ユーチューブで、聊か過激な陰謀論を発信している人がいましたが、概ねその人の言っている通りの流れになってきました。まぁ、ちょっと趣味的というか変態的なお話は未だに信用していませんけど、人物や組織の相関図はまさしくその通りで、とても感心しています。本当によく調べますよね。
で、このドミニオンがらみのお話を整理すると、はじめはベネズエラの選挙を操作するためにソフトが開発されたそうです。おそらく最初からCIAの関与があったのではないでしょうか。そして、このソフトを使った選挙管理システムの有効性を確認すると、他の国の選挙にも介入していたのかもしれません。ただ、どうして共和党のブッシュ政権の時にアメリカの大統領選にも導入されたのかよくわかりません。なぜなら、その後ドミニオンは民主党に接近し、おそらく大統領選をはじめとして多くの選挙に侵入していた疑いがあるからです。ある時は民主党内の大統領予備選でも一方に肩入れしていたことがドイツで押収したサーバーからわかったそうです。さらにアメリカに敵対する4か国の関与も確認されたとのことで、ちょっとヤバイ話になってきます。
もし、今お話していることが全て事実なら、単なる選挙不正などではなく、日本で言うところの外患誘致罪・内乱罪であり、アメリカではなんていうのか知りませんが、国家転覆を企てたクーデターと見なされます。
これが本当にクーデターなのか、まだはっきりしませんが、ただの不正では片づけられない規模で行われた可能性が高いので、アメリカは大騒ぎです。
CIAをはじめとした政府機関や、マスコミ、SNS企業、そしてグローバル企業の関与も疑われています。いったい何人の人が関わっているのか見当もつきません。
今週から、さらに動きがあるそうですが、以前はどっちが大統領になるの？っていう感覚で見ていたことが、いったいアメリカはどうなっちゃうの？に変わってきました。つまり、結末が全く予想できなくなってきたんですよね。バイデンさんとトランプさんのどちらが大統領になっても、それでお終いにはならないってことですね。
バイデンさんが大統領になったとしても、これまでの疑惑がすべて雲散霧消することはあり得ないと思います。もっとも、メディアはそうなるべく必死に火消しとトランプ非難を行っているようですけどね。でも、アメリカでは既存の巨大SNSまでもがグルであるとみなされたため、多くの人が新興のSNSによって情報のやり取りを始めていますから隠蔽などできません。どこかのタイミングで釈明しなければならなくなりますが、それで納得する人はいないでしょう。
では、トランプさんが再選したら、問題解決でしょうか？いやいやそんなことはないでしょう。むしろ、こっちの方が大混乱になりそうです。当然、大統領になれたからもういいよ、なんてありえません。彼が今の状況から大統領になるということは、裁判で勝つか、議会で大統領に選出されるしかありません。裁判で勝てば、多くの人が刑務所行きになります。議会で選出された場合は自身の正当性をアピールするためにも、この不正（クーデター？）について、徹底的に解明していくでしょう。そうなると急進左派は実力行使に出る可能性が高くなります。軽くて暴動、考えたくありませんが他国の援助を受けて武装蜂起するかもしれません。そうなると内戦です。
…ふ～。ちょっとエキサイトしてしまいました。すみません。
今後のことは、予測不能ですが、聊かトランプさんが有利になってきたように思います。まぁ、不正どころではない、とんでもないことをバイデンさんたちがしていたならば、私もトランプさんに勝ってほしいですね。今、トランプさん陣営は勝った後に予想される混乱に備え始めているようにも見えます。できるだけ平穏に二期目をスタートさせ、それでいて罪をおかした者は容赦なく取り締まってほしいものです。
今後のメディアやネットの情報は注意深く見ていく必要がありますが、メディアはその反トランプのトーンの変化から彼らの心理が読み取れると思います。大統領選に触れなくなったり、バイデンさんにも厳しい論調になったりしたら、責任回避し始めたと思っていいでしょう。
ちなみに、アメリカでの混乱を危惧するあまり、このままバイデンさんが大統領になった方がいいんじゃないか。そのほうが穏やかに治まるでしょう。というようなことを言う人がいたら、この人が一番の悪人です。国際政治においては善悪の基準が曖昧で、要は勝ったものが正しいようなところがあります。しかし、今回のケースを肯定してしまうと、間違いなく秩序は乱れます。だって何でもありですからね。そうなったら、力の弱い人、っていうか一般の人はそのツケを払い続けるハメになります。だって貧しい人のために立ち上がったレーニンや毛沢東をみればわかるじゃないですか。
どうして法の支配という言葉が大切なのか。それは法の支配が平和を乱す脅威に対する最後の砦だからだと思います。
間違っても北斗の拳の世界にはなってほしくありませんからね。
